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温暖化の二酸化炭素主因説は正しいか?

赤祖父俊一2008「正しく知る地球温暖化」誠文堂新光社
マスメディアが流す地球温暖化に関する誤った情報には目に余る。今日も「地球温暖化が進み埼玉県で取れる農作物に変化が生じる」という話題を流していた。しかし埼玉県の熊谷市や岐阜県の多治見市が暑いのは地球温暖化のせいではなく、ヒートアイランドのためだ。
そもそも地球温暖化の原因は二酸化炭素(炭酸ガス)のせいなのだろうか。二酸化炭素が関係しているとしても過大評価してはいないだろうか。(IPCCの主張は正しいのだろうか)
地球の温度はその誕生以来、激しく変動してきた。そのメカニズムはまだ充分解明されていない。解明されていない段階で解明されている仕組みだけで方程式を立てて、直近のデータだけを用いて100年後の気温をシミュレーションで求めて何になるかと以前から考えていた。私が主張してもだれも信じないだろうが、同じことを著者も述べている。「でも北極圏の氷が溶けているではないか」という人は、アラスカ国際大学北極圏研究センター所長を務めていた著者のコメントに耳を傾けて欲しい。
第四章、第五章で示したように、現在の温暖化の大部分が自然変動である可能性が高い。地球は1400年ごろから小氷河期という寒冷期に入り、1800年以前から回復し始めた。したがって気温は1800年またはそれ以前より、100で0.5℃の上昇率で現在まで直線的に上昇している。炭酸ガス放出の増加は1946年頃から始まったのであるから、この1800年頃からの連続的な上昇は自然変動である証拠である。
IPCCは過去100年の温度上変化率は0.6℃としているので、もしこの自然変動が確かであれば、炭酸ガスによる温室効果は100年で0.1℃ということになる。すなわち、炭酸ガスによる温室効果は彼らの主張する0.6℃のせいぜい六分の一ということになる。したがってIPCCは炭酸ガスの影響を過大に評価しており、コンピュータはそうプログラムされて(教えられて)将来予測しているので、あまり信用できない。IPCCはもっと過去のデータを研究すべきであった。わずか過去100年程度のデータで、現在の温暖化が炭酸ガスによるとすることは竜という想像動物(証明されていないIPCCの仮定)を追いかけているようなものである。(竜は実在したが)。
温暖化危機のための大災害が起きると叫ぶ前に、このような温暖化の基礎研究をもっと進めなければならない。今からでも遅くはない。現在の段階では、コンピュータによる研究はまだ大学の練習問題に取り組んでいるような段階で、国際政策決定に使えるようなものではない。IPCCの発言に沿って膨大な資金を使って炭酸ガス放出削減することができても、自然変動が続けば現在に近い温暖化は続く可能性さえある。自然変動は止めることはできない。アル・ゴアは「気候変動をストップしよう」と発言しているが、これは地球の回転や火山爆発、台風をストップしようと主張しているのに似ている。

「何が何でもIPCCの結論は正しいのだ」と信じて疑わない人は、前にも紹介したロンボルグの次の著書を読んで欲しい。ビョルン・ロンボルグ著 山形浩生訳「地球と一緒に頭も冷やせ」ソフトバンククリエイティブ
マスメディアやアル・ゴアの発言はIPCCの主張を大きく逸脱していることを説明している。
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by takaminumablog | 2008-08-27 13:04 | 読書日記(環境問題) | Comments(6)

川島博之2008「世界の食糧生産とバイオマス・エネルギー ー 2050年の展望」東京大学出版会

「食糧自給率」というばかげた言葉がまことしやかに論じられている。リカードの比較優位の概念をも無視する政治家が多いのにはあきれる。「妄想だ!」と本当のことをいってくれるのは池田信雄blogくらいだ。また「食糧安全保障」などと戦争経済を前提にした議論がある。「憲法9条死守」をスローガンにしている党でさえも疑問の声を上げないのはなぜか。
 農水省のウェブサイトの世界の食糧自給率一覧表には「統計の不備により計算ができません」などと言い訳をして記述されていないが表題にあげた本には面白い記述がある。
自給率が50%以下の国に住む人口の割合は、1961年には4,100万人であった。それが、2004年には4億5,300万人に増えている。11倍に増加したことになるが、この間に世界の人口は2倍にしか増えていないから、自給率が低い国に住む人口は急激に増えたことになる。
 また、穀物自給率には面白い傾向がある。イスラエルの6.7%、リビアの9.2%、キューバの33.1%、イラクの55.7%、ベネゼイラの65.9%など国際社会でなにかと騒ぎを起こす国の自給率が意外に低いことである(2004年の値)わが国の自給率が低いと有事の際に心配との議論が存在するが、これらのなにかと騒ぎを起こす国に対してさえ、いままで穀物の禁輸措置がとられたことはない。穀物の禁輸は一般の人々の生活に影響が大きいため、人道上の理由から実施しにくいこともあるが、一部の国が禁輸を行っても他の国が争って輸出する可能性があり、効果が見込めないからでもある。

いまだにレスターブラウン著1995「中国を誰が養うのか?」をよりどころに食糧危機が近いと警告する記述を見かけるが、上記の本を読めば杞憂だと分かる。ただし大規模なバイオマス・エネルギーは熱帯雨林の伐採なしには不可能のようだ。

追記:農水省はフードマイレージという奇妙な概念を発明して、環境問題のキーワードにしてしまった。フードマイレージをつきつめると、リカードの比較優位の概念の否定になり、さらには自給自足経済を目指すことになる。
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by takaminumablog | 2008-08-11 15:09 | 読書日記(環境問題) | Comments(0)